海外留学先への送金方法は?おすすめの6社を比較 | 手数料・送金速度・注意点【2025年最新】

Hikaru Osaka

子供の海外留学に対して期待が膨らむ一方で、「学費や生活費はどうやって送るのが一番いいんだろう?」と悩んでいませんか?

海外送金と聞くと、「手続きが複雑で手数料も高そう…」そんなイメージがあるかもしれません。特に、初めて留学する学生や、そのご家族にとっては心配の種です。

実は、海外送金の方法はたくさんあり、賢く選べば手数料をぐっと抑え、スピーディーにお金を届けられます。この記事では、留学中の様々なシーンに合わせた送金方法の選び方から、具体的な銀行・サービス、そして送金前に知っておきたい注意点まで、わかりやすく解説します。

記事の最後にはお得な手数料と為替レートで海外送金ができるWise(ワイズ)についても紹介しているので、確認してみてください。Wiseでは一般の銀行よりも最大7倍安く海外送金ができるので、費用をできるだけ抑えたい人におすすめのサービスとなります。

Wise(ワイズ)について 💡

海外留学中に送金が必要となる3つのケース

海外留学中には、様々な場面で日本から送金する必要が出てきます。全て予期することは難しいですが、次の状況下は事前に把握しておきましょう。

仕送り

1年以上の長期留学の場合、生活費や交際費などを補うために、親から仕送りを受けるのが一般的です。特に現地でアルバイトができない学生ビザの場合、定期的な仕送りが生活の基盤となります。

学費の支払い

多くの大学や語学学校では、学費は渡航前に一括で支払います。しかし、コースを追加したり、滞在を延長したり、あるいは語学学校から大学へ進学したりする際には、現地で追加の学費を支払う必要が出てきます。

緊急時

慣れない海外生活では、思わぬトラブルが起こることも。病気やケガによる急な医療費、盗難や紛失による資金の不足など、緊急でお金が必要になるケースも想定しておきましょう。

海外留学中のおすすめの送金方法

留学中の子供への送金、学費の支払いには、大きく分けて「銀行」と「海外送金サービス」の2つの方法があります。それぞれの一般的なメリット・デメリットは、以下の通りです。

メリットデメリット
銀行送金
  • 馴染みのある銀行を使う安心感
  • 高額な送金にも対応していることも多い
  • 手数料が比較的高い
  • お金が届くまでに時間がかかることが多い \ (数日〜1週間ほど)
海外送金サービス
  • 銀行に比べて手数料が安い
  • 送金スピードも早い
  • スマホやPCから24時間いつでも送金可能
  • サービスごとに対応している国や通貨が異なる

留学先への送金におすすめの銀行

海外送金に対応している銀行の中から、留学生に利用しやすい3つの銀行をご紹介します。

ソニー銀行

ソニー銀行の留学送金は、Webで手続きが完結し、業界でも低い水準の為替コストと送金手数料が特徴です。仕向け送金手数料は1回3,000円です。留学などで海外に住んだ後も口座を継続して利用できるのも嬉しいポイントです。1

楽天銀行

ネット銀行ならではの手数料の安さが魅力です。送金手数料は750円ですが、多くの場合、海外中継銀行手数料1,000円が別途かかります。日本円のまま送金する場合は、さらに円貨送金手数料(リフティングチャージ)として3,000円が必要です。60以上の通貨200以上の国と地域へ送金できます。2

三菱UFJ銀行

大手銀行の安心感があり、インターネットバンキング(三菱UFJダイレクト) から手続きが可能です。他行宛ての海外送金手数料は3,000円です。テレビ窓口や店頭窓口でも手続きできますが、手数料は高くなります。高額な学費の支払いなど、窓口で相談しながら進めたい場合に選択肢となるでしょう。3

留学先への送金におすすめの海外送金サービス

次に、手数料の安さとスピードで注目されているオンラインの海外送金サービスをご紹介します。

Wise(ワイズ)

Wiseは手数料が上乗せされていない「実際の為替レート」と安い手数料で、近年利用者が急増しているサービスです。後ほど詳しく解説しますが、留学中の送金において最もおすすめしたい選択肢の一つです。

Wise(ワイズ)

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Revolut(レボリュート)

イギリス発の金融アプリで、アプリ内で簡単に送金やお金の管理ができます。Revolut間の送金は無料ですが、銀行口座への送金は、送金先の国や経由する銀行によって追加で手数料(中継銀行手数料) が発生することがあります。5

PayPal(ペイパル)

オンライン決済サービスとして世界的に有名です。相手もPayPalアカウントを持っていれば、メールアドレスだけで簡単に送金できます。海外送金手数料は499円と安いですが、両替時には送金人が負担する場合4% の為替手数料が上乗せされるため、送金額が大きくなると総コストは高くなる傾向があります。6

海外留学先に送金する際に気をつけたい4つのこと

海外送金は国内の振込とは違う点がいくつかあります。事前に以下のポイントを押さえておきましょう。

  1. 送金完了の日時
  2. 海外送金手数料に注意
  3. 為替レートに注意
  4. 現地銀行口座の開設(一部の海外送金サービスでは不要)

送金完了の日時

銀行経由の場合、相手の口座にお金が届くまで「通常3〜5営業日、長ければ1週間ほど」かかることもあります。オンラインの海外送金サービスは比較的早いですが、それでも「即日〜数日」はかかります。

学費の支払い締め切りなど、急ぎの場合は特に、日数に余裕を持って手続きしましょう。

海外送金手数料に注意

海外送金には、目に見える手数料以外にも、様々な手数料が隠れていることがあります。

  1. 送金手数料:送金元の銀行やサービスに支払う手数料。
  2. 中継銀行手数料:送金が複数の銀行を経由する際に発生する手数料。送金額から引かれることが多く、いくらかかるか事前に分かりにくいのが難点。
  3. 受取手数料:お金を受け取る側の銀行でかかる手数料。
  4. 円貨送金手数料(リフティングチャージ):日本円を外貨に両替せず、日本円のまま海外の口座へ送る際にかかる手数料。

これらの手数料は金融機関によって異なります。

為替レートに注意

海外送金で最も注意したいのが「為替レート」です。ニュースで見る為替レートと、実際に適用されるレートは異なります。

銀行などが使うのは、「為替手数料(スプレッド)」が上乗せされたレートです。この手数料は「隠れコスト」とも言われ、送金額が大きくなるほど負担も増えていきます。

これらを踏まえて送金サービスを選ぶ際は、手数料の安さだけでなく、どれだけ有利な為替レートが適用されるかもしっかり比較検討しましょう。

Wiseアカウントを開設する 🚀

現地銀行口座の開設(一部の海外送金サービスでは不要)

送金を受け取るためには、留学先で現地の銀行口座を開設する必要があります。特にアメリカ留学で送金用の口座を開く場合など、必要書類の準備や手続きに時間がかかることもあるため、渡航後早めに準備を始めると安心です。

一方で、一部の海外送金サービスでは、お互いにそのサービスのアカウントを持っていれば送金自体は完了できます。ちなみに、Wiseのようなサービスの場合では、デビットカードを使ってWiseアカウントから現地通貨を引き出せるので、送金後も便利です。

海外留学中の仕送りや学費の送金を簡単・お得に:Wise(ワイズ)

海外留学中の仕送りや学費の送金を簡単・お得に:Wise(ワイズ)

数ある海外送金サービスの中でも、特に留学生やそのご家族に「Wise(ワイズ)」をおすすめする理由は、その「安さ」と「透明性」にあります。

Wiseはなぜ安いのか?

それは送金の仕組みとWiseが採用している為替レートに秘密があります。

① 送金の仕組み

一般的な銀行送金は、日本の銀行から海外の銀行へ、国境を越えてお金を届けます。このとき、複数の銀行を経由するため、それぞれの銀行で手数料が取られてしまいます。

一方Wiseは、対応国の海外現地口座情報を取得でき、1つのアカウントで複数国の口座を所有することが可能です。なので、日本から送金する際、相手のWise口座へ送金するだけでOKです。相手はWiseデビットカードを使って、アカウントからお金を引き出せます。

口座情報を取得できる国
アメリカ、カナダ、イギリス、EU、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポール、マレーシア(マレーシア居住の場合のみ)

これにより、国境を越える際に発生していた高額な中継銀行手数料をなくし、手数料を大幅に安くできるのです。ちなみに、現地通貨への両替もWiseアカウント内で完結し、その手数料もリーズナブルで、両替前にきちんとその手数料と受け取り金額が表示されるので安心です。(日本円のまま引き出そうとしても、自動で両替してくれます。)

② 手数料を含まない為替レート

Wiseが使う為替レートは、手数料が上乗せされていない「実際の為替レート(ミッドマーケットレート)」です。これは、Googleなどで検索したときに表示されるレートと同じもので、常に公平なレートで両替できます。

実際の為替レートを採用していることから、カナダやイギリス、韓国などの留学先へ送金する際、多くの人に使われています。一方で多くの銀行は、この実際の為替レートに手数料が上乗せされているため、手数料が高くなる傾向にあります。

さらに、送金手続きの前に、かかる送金手数料と相手が受け取る金額が1円単位で正確にわかるので、「思ったより受取額が少なかった」という心配もありません。

Wiseを使って海外送金する方法

① アカウントを登録する

Wiseホームページから個人または法人アカウントが開設でき、その際にはメールアドレスとパスワードの設定が必要です。

② 送金したい通貨と金額を選択する

アカウントを開設できたら、早速送金手続きに入りましょう。送金したい金額と相手の受け取り通貨を指定します。金額を入力後に、着金予定日や一般的な銀行と比較した場合の節約額も表示されるので、そちらも一緒に確認してみて下さい。

③ 送金人(自分)の銀行口座情報を入力する

入金元となる自分(日本)の銀行口座の情報を入力します。

④ 受取人(相手)の銀行口座情報を入力する

受取先となる相手(外国)の銀行口座の情報を入力します。

⑤ 本人確認を行う

本人確認は身分証明書やスマートフォンなどを使って、オンラインで簡単に完了できます。

⑥ 入金方法を選択

Wiseでは「銀行振込」または「デビットカード」のいずれかを選択できますが、銀行振込の方が手数料が安くなっています。詳しい詳細は、手数料ページから確認してみてください。

⑦ Wiseの日本口座に送金額を振り込む

先にも説明したように、Wiseは国内での銀行間送金を活用しているため、送金する金額を最初にWiseの日本口座に振り込むことで、受取人の口座へと最終的にお金が海外送金されます。

⑧ あとは、受取人の口座に振り込まれるのを待つだけ

Wiseの日本口座への振込が済んだら、Wiseから受取人の口座に指定した通貨で振り込まれるのを待つだけです。

初めてWiseを利用する場合、本人確認が認証されるには平均で3営業日程度かかります。2回目以降は、より速く送金できますよ。各国への海外送金の日数も紹介していますので、確認してみてください。

以上、Wiseを使った海外送金の方法を詳しく見ていきました。

Wiseの海外送金に興味がある方は、ぜひ一度送金シミュレーションをしてみましょう。

Wiseは他にもマルチカレンシー口座と、デビットカードの機能も提供しています。これらも留学にぴったりなので、興味のある人はぜひ確認してみてくださいね。

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まとめ

海外留学中の仕送りや学費の支払いなど、資金の送り方は銀行や様々な海外送金サービスがあり、選択肢は豊富です。

しかし、送金方法を選ぶ際には、送金手数料だけでなく、為替レートに含まれる「隠れコスト」や、お金が届くまでの日数もしっかり比較することが重要です。特に、円安が続く今、少しでも送金コストを抑えることが、留学生活の費用を管理する上で大きなポイントとなるでしょう。

留学準備は大変ですが、お金の心配は少しでも減らしたいもの。ぜひこの記事を参考に、あなたに最適な送金方法を見つけて、安心して留学生活をスタートさせてくださいね。

海外留学先への送金よくある質問

海外送金で税金はかかりますか?

教育費・生活費目的の送金であれば、基本的に贈与税はかかりません。ただし、100万円を超える送金は税務署に報告されます。生活費の範囲を超える送金は贈与税の対象となる可能性があるため、不安な場合は税理士にご相談ください。

海外送金の手数料はどのくらいかかりますか?

送金方法によって、次のように大きく異なります。

  • 銀行送金:3,000円〜7,500円
  • 海外送金サービス:500円〜1,500円

為替手数料も含めた総額で比較することが重要です。

初めての海外送金で不安です。どの方法が安全ですか?

安全性重視なら大手銀行(三菱UFJ銀行、楽天銀行など)、コストと安全性のバランスなら金融庁認可の資金移動業者(Wise、Revolutなど)がおすすめです。8

急時に素早く送金する方法はありますか?

海外送金サービスなら、最短数分〜1営業日で送金可能です。事前にアカウント登録と本人確認を済ませておくと、緊急時もスムーズに送金できます。銀行送金は3〜5営業日かかるため、緊急時には不向きと言えます。

Wise


ソース

  1. 手数料|ソニー銀行からの外貨送金(仕向け送金)
  2. 送金手数料|外国への送金なら楽天銀行
  3. 外為手数料 | 三菱UFJ銀行
  4. Wiseのシンプルな手数料
  5. スタンダードプラン料金 | Revolut 日本
  6. 海外送金|個人向け | PayPal JP
  7. Wiseの残高を開設できる国や地域について
  8. Ⅲ 適正・公平な課税・徴収|国税庁

*最新の手数料に関する情報は、お住まいの地域の利用規約およびサービスの利用条件をご確認いただくか、Wiseの手数料ページをご覧ください。これは一般的な情報提供を目的としたものであり、Wise Payments Limitedまたはその子会社、関連会社による法律、税務、その他の専門的なアドバイスを意味するものではありません。また、ファイナンシャルアドバイザーやその他の専門家によるアドバイスの代わりになるものではありません。



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